週1回の電話指導が5か国の子どもの算数学習を支えた

感染症、気候災害、紛争で学校が閉鎖されると、オンライン授業は多くの家庭にない通信環境を前提としてしまう。Noam Angristらは、より単純な方法を試した。8週間、指導者が週1回約20分電話し、子どもが理解できる段階に合わせて算数を教えるというものだ。2020年12月から2022年7月までにインド、ケニア、ネパール、フィリピン、ウガンダで行われた5件の無作為化試験は、電話とメッセージの組み合わせが異なる環境でも学習を改善したことを示した。

研究チームは家庭または学校単位の集団を、対照群、テキストメッセージ群、そして多くの地域ではメッセージに電話指導を加えた群へ無作為に割り付けた。最終評価の対象は9,148人で、インド708人、ケニア1,985人、ネパール2,678人、フィリピン2,469人、ウガンダ1,308人だった。主要尺度は、何もできない状態を0、足し算、引き算、掛け算、割り算を順に1から4とした。年齢が低いケニアの児童では2桁の引き算が上限だった。

5か国を統合すると、電話とメッセージの群は対照群より成績が0.321標準偏差高く、pは0.001未満だった。メッセージだけの平均効果は0.078標準偏差でpは0.006だったが、統計的に検出できる効果が出たのはウガンダとフィリピンだけだった。この比較はメッセージが常に無効だという意味ではない。今回の試験では、個別の会話と子どもの水準に合わせた指導が、より一貫した要素だったことを示す。

改善は具体的な能力にも表れた。割り算ができる参加者の割合は、対照群の14.6%を基準に13.5パーセントポイント上昇し、相対増加率は92%だった。学校閉鎖が約2年続いたウガンダでは効果推定値が演算尺度の1.193段階、フィリピンでは0.56段階に達した。この2試験は実施時期が遅く、代替教育も乏しかったため、どちらの条件が効果差を生んだかはデータから分離できない。

ネパールとフィリピンでは、誰が電話をかけるかも比較できた。両国を合わせると、政府の教員は0.399演算段階、非政府組織の指導者は0.296段階、得点を引き上げ、どちらもpは0.001未満だった。実施主体間の差はpが0.110で、研究は一方が優れているとする十分な証拠を検出しなかった。小規模試験で成功した事業が公教育に移ると効果を失うことがあるため、この点は重要である。

平均費用は子ども1人あたり約11米ドルと算定された。費用と効果を教育政策間で比較する指標に換算すると、著者らは100米ドルあたり3.6年分の質の高い教育に相当すると推定した。これは8回の電話が各児童に文字どおり3.6学年を追加したという意味ではなく、テスト得点の改善と費用を比較可能な形にしたものだ。身近な通信基盤が休校中の学習を支えられる一方、効果の持続性と全国規模での成績は今後の検証課題である。