HRTは認知症の少なさと関連したが、予防効果はまだ証明されていない

観察 — 研究はUKバイオバンクの閉経後女性18万3450人を平均13.3年間追跡し、3948件の認知症診断を記録した。生存時間モデルで、ホルモン補充療法（HRT）を少なくとも1年間使用したと回答した参加者と、使用経験がないか1年未満の参加者を比較し、年齢、血圧、BMI、コレステロール、教育、社会経済的困窮、喫煙、糖尿病、薬剤使用を統計的に調整した。

観察 — 全体ではHRT使用が全原因認知症リスク10％低下と関連し、ハザード比は0.90、95％信頼区間は0.84から0.96だった。関連は外科的閉経後でより強く、ハザード比0.74、自然なエストロゲン曝露期間が短い女性では0.84だった。アルツハイマー病の相対リスクは16％低いと推定されたが、非アルツハイマー型認知症には同程度の低下がみられなかった。

推論 — 結果は異質性を示唆する。すべての製剤、開始年齢、ホルモン歴を一つの問いにまとめると重要な差が隠れる可能性があるが、保護機序が特定されたわけではない。APOE ε4保有者で関連が強く見えた一方、遺伝子型とHRTの全体的な交互作用は統計的に有意ではなく、遺伝子検査で利益を得る人を選べることは示されていない。

仮説 — 46歳から56歳でHRTを開始した女性の低いリスクは、閉経移行期付近と数十年後では神経組織の反応が異なるという「臨界期」仮説と整合する。しかし整合は確認ではない。開始年齢は臨床上の適応、医療へのアクセス、以前の健康状態など、同じ観察パターンを生み得る別の要因とも結び付いている。

限界 — これは無作為化試験ではなく観察コホートである。HRT使用者は教育、収入、医療フォロー、全般的健康状態が良い可能性があり、調整後にも健康利用者バイアスが残り得る。データベースは治療の成分、用量、投与経路も十分に区別しておらず、エストロゲン単独、プロゲストーゲン併用、錠剤、貼付剤を同じ介入として扱うべきではない。

責任ある推測 — 今後の試験と精密な因果解析は、開始時期、製剤、生殖歴が本当に効果を変えるかを検証し、将来の個別化判断に役立つかもしれない。現時点のデータはHRTを認知症予防法にするものではなく、症状、リスク、利益の個別評価なしに治療を開始、中止、変更する根拠にもならない。