幼少期の心理的虐待、大学でのオンライン攻撃の多さと関連

幼少期に受けた屈辱、拒絶、威圧は、大学生活でその後に起きるネットいじめ関連の攻撃行動の多さと結びつくのか。中国の複数機関とメルボルン大学の研究者は、16歳以前の心理的虐待についての回顧報告、現在の主観的幸福感、他者に向けたオンライン行動という三つを分けて検討した。

研究チームは、中国南部・南西部・中部の6大学で、便宜的に選んだ授業単位から学生を募った。2025年6月、参加者は幼少期の心理的虐待、主観的幸福感、感情を言葉で説明する難しさについて尺度に回答した。約7か月後の2026年1月には、直前6か月間のネットいじめ関連のオンライン攻撃を報告した。分析には対応づけられた2,019人分、平均年齢18.97歳の回答が入り、性別、年齢、学年、一人っ子かどうか、両親の学歴を調整した。

心理的虐待の回顧得点が高いほど、後に測ったオンライン攻撃も多く、標準化係数は0.279だった。主観的幸福感を経由する小さな間接的関連もみられ、効果は0.020、5,000回のブートストラップ再標本化による95%信頼区間は0.003から0.037だった。この経路は全体の関連の6.69%を占めたにすぎず、統計的な関係の大半は第1時点の幸福感を含む経路では表されなかった。

著者らはさらに、感情を説明する難しさが直接の関連の強さを変えるかを調べた。通常の線形モデルでは、標準化係数0.055、説明される分散の割合の増加0.0036という小さな交互作用が出た。しかし、頑健な標準誤差、順序回帰、結果の二値化を使うと統計的有意性は失われた。明らかに脆弱な集団があるという見方を、妥当な別の分析法は一貫して支持しなかった。

2時点の追跡は、幼少期の逆境報告が、その後オンライン攻撃の頻度が高い集団の目印になりうる一方、幸福感が占めるのは関連のわずかな部分だと示す。大学の予防策では、心理社会的な履歴、幸福感、デジタル行動を別々の情報として扱う意義がある。UNICEF USAが9月4日に公表した、共有する前に話す、画面を保存する、遮断する、被害を通報するという助言は実践的だが、今回の研究はそれらを試しておらず、統計モデルから効果を導くこともできない。